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今年のふるさと納税はもう済ませた?ふるさと納税はクレジットカードでさらにお得に!

松本勝

クレカライター。クレジットカード専門メディアで作成した記事は1,000記事超。徹底したリサーチで忖度抜きに一番お得なクレジットカードを紹介します。

ふるさと納税に興味はあるものの、制度や手続きが面倒くさそうで、まだチャレンジしていないという方も多いのではないでしょうか。

また、ふるさと納税でどの程度お得になるのかイメージできていないという方も少なくないでしょう。

この記事では、今さら聞きにくい、ふるさと納税の基本的な仕組みやメリットについて解説します。

おすすめのふるさと納税サイトも合わせて紹介しますので、初めてのふるさと納税にチャレンジしてみてはいかがでしょうか!

ふるさと納税をクレジットカード払いにするメリット

ふるさと納税をクレジットカード払いにすることで、次のようなメリットがあります。

  • クレジットカードのポイントが貯まる
  • 寄付金額をポイントで支払うことができる
  • 寄付金額を分割払いできる

ポイントが貯まる

ふるさと納税をクレジットカード払いすることでの最大のメリットが、寄付金額に対してのポイント還元を受けられる点です。

ブログ記事などでは、ふるさと納税のメリットに「節税効果」を挙げているサイトもありますが、ふるさと納税は寄付金額に応じた税控除を受けられる仕組みですので、節税効果はありません。

単純に納税額と比較すると、2,000円の自己負担額が必要となるため、支払う金額は2,000円分大きくなってしまいます。ただし、ふるさと納税をクレジットカード払いすることで、還元されるポイント分が間接的に節税に繋がる場合があります。

ふるさと納税サイトとクレジットカードの組み合わせによっては、お得なポイントアップが用意されているケースも少なくありません。

例えば、還元率5%のふるさと納税サイトとクレジットカードの組み合わせで、5万円ふるさと納税をおこなった場合の還元率は次のとおりです。

ふるさと納税額5万円
自己負担額2,000円
ポイント還元(5.0%)2,500円相当

このように、自己負担額を支払っても、ポイント還元分でプラスになるケースもあります。

年収によってはふるさと納税の控除上限額も高額になりますので、ポイントで還元されるのは嬉しいですよね。

クレジットカードのポイントプログラムについては、こちらでも詳しく解説しています。

寄付金額のポイント払いも可能

楽天ふるさと納税での楽天ポイント払いなど、ふるさと納税サイトとクレジットカードの組み合わせによっては、寄付金額をポイント払いすることも可能です。

また、直接ポイント払いができない場合でも、クレジットカードで寄付したうえで、ポイントでのキャッシュバックや利用代金のポイント充当などにより間接的にポイント払いすることもできます。

毎年、カードの利用で貯めたポイントをふるさと納税での寄付に使用するというのも良いですね!

カードによっては寄付金額の分割払いも可能

クレジットカードによっては、ふるさと納税での寄付を決済したあとに、利用分を分割払いやリボ払いに変更することが可能です。

ふるさと納税の寄付金額を一括で支払うのは負担に感じる、という方も、クレジットカードでの分割払いなら気軽に利用できますね。

ふるさと納税はふるさと納税サイトを活用しよう

ふるさと納税をおこなう際には、各自治体の返礼品などをまとめたふるさと納税サイトを活用しましょう。

ここでは、代表的なふるさと納税サイトの特徴やメリットを紹介します。

ふるラボ

ふるラボでは、ふるさと納税をおこなう地域の魅力がワクワクする動画コンテンツで紹介されています!

ふるさと納税で応援して終わりではなく、応援した自治体のその後のストーリーも紹介されますので、大切な寄付金が有効に使われたかを知ることができます。

ふるラボでは、お得な返礼品が特集されているだけではなく、寄付先の自治体の紹介に力が入れられており、ふるさと納税によって自治体を応援したいと考える方に最適です!

ふるなび

ふるなびは、2014年にサービスがスタートした老舗ふるさと納税サイトのひとつです。

ふるさと納税の寄付では、寄付額の1%の「ふるナビコイン」が貯まり、1コイン=1円としてAmazonギフト券やPayPay残高に交換できます。

ふるなびでは、還元率が大増量されるキャンペーンを定期的に開催しており、最大で20%還元のお得な還元率でふるさと納税できる点が魅力です!

マイナビふるさと納税

求人サイトなどを運営するマイナビのふるさと納税サイトがマイナビふるさと納税です。

マイナビふるさと納税では、ふるさと納税の寄付金額に応じてAmazonギフト券が還元されるキャンペーンが定期的に開催されています。

キャンペーンでは、全ての寄付に対して寄付額の10%が還元されますので、お得にふるさと納税ができるふるさと納税サイトを探している方にも最適です!

ふるさと納税のクレジットカード払いなら楽天カード×楽天ふるさと納税がお得!

※画像:楽天ふるさと納税 公式サイト

楽天ふるさと納税で楽天カードを利用すれば、最大で寄付金額の30.5%のポイント還元を受けることが可能です!

基本の還元率1.0%
楽天SPU(スーパーポイントアップ)最大+14.5%
お買い物マラソン最大+10.0%
買ったら倍キャンペーン最大+2.0%
毎月5と0のつく日+2.0倍
39ショップ限定 サンキューキャンペーン+1.0倍
合計最大30.5%

 ※還元率は2023年10月現在

楽天SPUは、楽天のサービス等の利用状況に応じてポイントアップ特典を受けられるポイントアッププログラムです。

2023年10月現在、楽天SPUで最大+14.5%還元となるほか、毎月5と0のつく日にエントリーしてのお買い物で+2.0%となる特典があります。

さらに、楽天市場では次のような期間限定のポイントアップキャンペーンが定期的に開催されています。

  • お買い物マラソン
  • 39ショップ限定 サンキューキャンペーン

お買い物マラソンは、期間中の楽天市場でのショップの買い回り数に応じてポイント還元率が加算されるキャンペーンです。

楽天市場の大型セール「楽天スーパーセール」のタイミングだけではなく、毎月開催されていますので、お買い物マラソンのタイミングを狙ってみるのも良いでしょう。

比較的ハードルの低い条件をシミュレーション

楽天ふるさと納税では、すべての条件を達成すると最大30.5%(2023年10月限定)の還元率での寄付が可能です。

しかし、楽天SPUの条件をすべて達成しようと思うと、楽天プレミアムカードの発行や楽天ひかりの契約が必要となるため、達成のハードルが高くなってしまいます。

ここでは、比較的ハードルの低い条件で、楽天ふるさと納税の還元率を何%までアップできるかをシミュレーションしてみましょう。

基本の還元率1.0%
楽天SPU(スーパーポイントアップ)・楽天カードの利用:+2.0%
・楽天銀行で楽天カードの利用代金の引き落とし+給与・賞与・年金の受取り:+1.0%
お買い物マラソンワンストップ特例制度の上限の5自治体で買い回り:+5.0%
買ったら倍キャンペーン楽天イーグルス、ヴィッセル神戸のいずれも試合に勝利:+2.0%
毎月5と0のつく日+2.0倍
39ショップ限定 サンキューキャンペーン+1.0倍
合計最大14.0%

お買い物マラソンの開催タイミングと、楽天イーグルス・ヴィッセル神戸の勝利のタイミングを狙う必要がありますが、比較的達成しやすい条件で14%還元でポイントを貯めることが可能です!

ふるさと納税とは?

画像:総務省 ふるさと納税ポータルサイト

ふるさと納税とは、自身が住民票を置く自治体だけではなく、自分の故郷や応援したい自治体を自由に選んで寄付をおこなうことができる制度です。

総務省の公表するふるさと納税の理念では、次の3つの意義が掲げられています。

  • 納税者本人が寄付先を選択し税金の使われ方を考えるきっかけとなる制度
  • 故郷だけではなくお世話になった地域や応援したい地域の力になれる制度
  • 地域のあり方をあらためて考えるきっかけとなる制度

引用:総務省 ふるさと納税ポータルサイト ふるさと納税の理念

ふるさと納税は厳密には納税ではなく寄付金という扱いになりますが、同じ額を納税するのであれば、ただ住んでいる自治体ではなく、自身で寄付先を選びたいと考える方は多いのではないでしょうか。

ふるさと納税の仕組み

画像:総務省 ふるさと納税ポータルサイト

ふるさと納税で寄付をすると、寄付金のうち自己負担額の2,000円を超える部分を所得税の還付または住民税の控除を受けることが可能です。

所得税からの控除(ふるさと納税額ー2,000円)×所得税の税率
住民税からの控除(基本分)(ふるさと納税額ー2,000円)×10%
住民税からの控除(特例分)(ふるさと納税額ー2,000円)×(100%ー10%ー所得税の税率)ただし、特例分が住民税所得割額の2割を超える場合、(住民税所得割額)×20%

引用:総務省 ふるさと納税ポータルサイト ふるさと納税のしくみ

このように、寄付金のうち2,000円を除く部分を所得税と住民税から控除されます。

自己負担2,000円を除いて全額控除の対象となる年間上限額はありますが、本来、所得税や住民税として納める税金をふるさと納税として寄付することで、地域ごとの返礼品ももらえるお得な制度となっています。

控除上限額の目安

ふるさと納税では、自己負担2,000円で全額控除を受けられる控除上限額が年収、家族構成によって異なります。

代表的な段階ごとの上限額の目安は次のとおりです。

給与収入独身又は共働き夫婦又は共働き+子1人(高校生)夫婦+子1人(高校生)
300万円28,000円19,000円11,000円
400万円42,000円33,000円25,000円
500万円61,000円49,000円40,000円
1,000万円176,000円166,000円157,000円

中学生以下の子どもは税制に影響を与えないため、カウントする必要はありません。

また、ふるさと納税サイトでは、給与収入と家族構成を入力するだけで控除上限額をシミュレーションできるシミュレーターを利用できます。

ふるさと納税の流れ

ふるさと納税での税控除を受ける場合、 確定申告、もしくはワンストップ特例制度での手続きが必要です。

ふるさと納税の流れは次のとおりです。

確定申告をする場合ワンストップ特例制度を利用する場合
寄付する自治体を選ぶふるさと納税をする確定申告をおこなう所得税から控除住民税からの控除(翌年度)寄付する自治体を選ぶふるさと納税をする住民税からの控除(翌年度)

ワンストップ特例制度を利用した場合、通常は所得税から控除される控除額も含めた全額が翌年度の住民税から控除されます。

以下で、ワンストップ特例制度について解説します。

ワンストップ特例制度とは?

※画像:総務省 ふるさと納税ポータルサイト

サラリーマン等の給与所得者の方で、確定申告の必要が無い方の場合「ワンストップ特例制度」を利用することができます。

ワンストップ特例制度は、年間の寄付先の自治体が5団体以内の方が利用することが可能となっており、ワンストップ特例申請書の提出のみで、確定申告での手続きは必要ありません。

ワンストップ特例の適用を受ける場合、所得税からの控除は発生せずに、全て次年度の住民税からの税控除の形で控除されます。

面倒な確定申告が不要な制度ですので、給与所得のサラリーマンの方でも手軽にふるさと納税を利用できますね!

ふるさと納税はやらなきゃ損!クレジットカード払いでますますお得に

ふるさと納税では、寄付金額のうち自己負担の2,000円を除き所得税・住民税からの税控除を受けられます。

また、地域ごとに特産品などの返礼品も受け取ることができますので、やらない理由がないお得な制度といって良いでしょう。

寄付金額をクレジットカード払いすれば、寄付金額分のポイント還元も受けられ、ますますお得です!

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松本勝

クレカライター。クレジットカード専門メディアで作成した記事は1,000記事超。徹底したリサーチで忖度抜きに一番お得なクレジットカードを紹介します。

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